喫煙者の割合が多い都道府県ほど平均寿命が短いことが分かったと、和歌山県立医科大の研究グループが発表した。

　 　研究グループは、厚生労働省のデータベースから２０１５年に特定健診を受けた４０～７４歳の男女約２７００万人のデータを収集し、都道府県ごとの喫煙者の割合と平均寿命、がんによる死亡率、全死因による死亡率との関連を検討した。

　 　その結果、喫煙している人の割合が多い都道府県ほど平均寿命が短く、全ての原因による死亡率やがんによる死亡率も高かった。また、都道府県間の平均寿命の格差については、喫煙率に加え、高血圧（最高血圧が１４０ｍｍＨｇ以上）、過剰飲酒（日本酒換算で１日当たり男性２合以上、女性１合以上）が関連していることも示され、研究グループは「平均寿命の延伸のため、これらへの対策が重要と考える」とコメントしている。

　 （メディカルトリビューン＝時事）