海上で人や物の輸送を担うフェリーも、新型コロナウイルスの感染防止に力を入れている。苫小牧港を発着するフェリー各社は、カウンターへのビニールシート設置や乗船手続き前の検温などが当たり前になった。旅行需要の低迷が続く中、ソーシャルディスタンス（社会的距離）を保ちながら利用者数をどう増やすか。試行錯誤が続く。

　 　６月中旬、苫小牧港・西港のフェリーターミナル。停泊していた商船三井フェリーの「さんふらわあさっぽろ」（１万３８１６トン）では乗務員２７人が検温し、体温をチェックシートに記入していた。

　 　フェリー業界に勤務して３９年目という接客チームのマネジャー、中原利文さん（５６）は「こういう事態は初めて。乗務員から感染者を出さないよう予防に万全を期したい」と話す。

　 　航海中は、乗務員が消毒作業を徹底。案内所の整理整頓やレストランの調理もマスク姿だ。午後６時４５分に苫小牧港を出港し、大洗港（茨城県）へ向かった船には乗客５８人が乗り込んだが定員（５９０人）の１割にも満たなかった。

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　 　コロナ感染拡大による往来自粛などを受け、フェリー旅客は激減した。苫小牧海事事務所のまとめによると、ゴールデンウイークなどで例年書き入れ時となる５月の旅客は全７航路で減り、前年同月比７０・８％減の２万５３３２人。過去最大の減少幅となり、提供するサービスも大幅に変わった。

　 　商船三井フェリーは、２月から船内でのイベントを休止。３月からは食事をバイキング形式から定食提供に切り替えた。キッズコーナーは閉鎖し、船長服の貸し出しも中止した。

　 　感染防止対策を続ける中で、社員の意識にも変化が生まれている。同社苫小牧支店によると、手指消毒やうがいを徹底させた効果か、インフルエンザの罹患（りかん）者は少なかった。検温や誘導で定期的に接するトラックドライバーとも顔見知りになった。

　 　同店の安生秀明支店長（５２）は「各社切磋琢磨（せっさたくま）し、直接利用者の声を聞くこともできた。すべてがマイナスではない」と語る。

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　 　６月１９日に都道府県をまたぐ移動自粛が解除されたのを受け、フェリー各社は乗客を回復させる取り込みに力を入れる。太平洋フェリーと川崎近海汽船、新日本海フェリー、商船三井フェリーは一時休止していたＮＥＸＣＯ（ネクスコ）東日本の商品「北海道観光ふりーぱす」との連携キャンペーンを今月再開。利用者は道内の高速道路を無料で使用でき、運賃などが割引される。

　 　新日本海フェリーは「就航５０周年寄港地市民割引」と銘打ち、９月１日から１０月３１日（９月１８日～２２日を除く）まで、苫小牧や厚真町などの住民が同社の航路を利用する際、全客室や乗用車、自動二輪車の運賃を半額にする。商船三井フェリーも９月から来年３月末まで（一部対象期間外あり）、一人旅の応援企画として２～３人用洋室の船室貸し切り料を無料にする。

　 　船社によっては、団体予約が入ったことで一部を貸し切り、３００人以上が乗船する日も出てきた。感染予防へ地道な取り組みが続く。安生支店長は「人と物の流れがあってフェリー業界が活性化する。フェリーの魅力を再発見する年になってほしい」と願っている。

　（室谷実）