セブン＆アイ・ホールディングス（HD）傘下の総合スーパー、イトーヨーカ堂は9日、北海道と東北、信越地方から撤退することを明らかにした。全17店舗のうち5店舗は閉鎖し、11店舗は他のスーパーに事業承継する。不振が続くヨーカ堂の構造改革の一環で、首都圏などの都市部を中心とした体制にシフトする。

　閉店する「イトーヨーカドー」は、北海道の北見店、青森県の五所川原店と八戸沼館店、福島県の福島店、長野県の南松本店。従業員には再就職先を紹介する。

　残り12店舗のうち、7店舗は食品スーパー「ロピア」を運営するOICグループ（川崎市）が承継。宮城県と福島県の各1店舗はセブン＆アイグループのヨークベニマル（福島県郡山市）、北海道の2店舗はダイイチ（帯広市）が引き継ぐ。1店舗は交渉中という。

　いずれも店舗運営は継続され、従業員もそのまま雇用される見通しだ。

　セブン＆アイは昨年3月、2026年2月までに33店舗を閉め、93店舗まで縮小する方針を発表。今後は首都圏などでも不採算店の整理を検討する。

　ヨーカ堂はセブン＆アイの祖業だが、ネット通販などに押され、23年2月期まで3年連続で純損益が赤字となるなど苦戦が続く。構造改革により26年2月期までに黒字転換する目標を掲げている。