子宮頸（けい）がんなどを防ぐヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの積極的な接種勧奨が2022年度に再開されたものの、接種率は低迷していることが分かったと、大阪大大学院の研究グループが発表した。

　世界保健機関（WHO）は子宮頸がん撲滅のため、HPVワクチンの目標接種率を90％としている。日本では13年度に定期接種化したが、副反応に関する報道などにより積極的な接種勧奨が控えられていた。

　研究グループは、厚生労働省公表の年齢別接種者数と人口統計データを基に、1994～2010年度生まれの女性941万4620人について、生まれた年度別に10～22年度の累積の初回定期接種率を調べた。

　その結果、接種勧奨が控えられた後の世代（00年度以降生まれ）で接種率が低かった。勧奨が再開された世代（10年度生まれ）では2・83％にとどまり、定期接種対象期間（小学校6年～高校1年相当）終了時でも43・16％で頭打ちになると推定された。

　（メディカルトリビューン＝時事）