旅先の旅館などで仕事を手伝い、報酬を得ながら周辺の観光を楽しむ。こんな旅行が新たな形態として広がりつつある。ベンチャー企業が旅行者と宿泊事業者を仲介。旅行者は無料で提供される宿泊場所を拠点に旅を満喫できる。コロナ禍からの客足急回復で、働き手確保に頭を悩ませる事業者の期待も高まっている。

　富士五湖の一つ、山中湖に面した旅館の多賀扇（山梨県山中湖村）で7月、県外から訪れたフリーランスの20代男性が朝食の配膳や片付け、客室の備品補充に汗を流していた。男性は「働くことを通じて地域をより深く知れる」と、この旅の魅力を語った。地元の人に紹介してもらった飲食店や、富士山麓の湧水池の忍野八海を訪れた。

　男性と旅館をつないだのは「おてつたび」という仲介サービスだ。多賀扇の山口哲弘さんによると、地域でスタッフをなかなか集められなかったが、おてつたびでは募集を上回る応募が来る。山口さんは、最繁忙期の8月も「おてつたびで乗り切りたい」と話す。

　おてつたびでは、宿泊事業者らが主に1週間～10日間の単位で求人を専用サイトに掲載し、参加者が申し込む。登録する宿泊事業者は7月時点で前年同月比約1・5倍の528社に拡大した。運営会社の永岡里菜代表は「一人が何役にもなり、地域を支える未来をつくりたい」と語る。

　帝国データバンクがホテル・旅館業を対象に毎月実施している調査では、人手不足と答えた企業の割合が昨年秋から一段と上昇し、今年は7～8割の高い水準で推移している。旅行需要が回復しているのに、コロナ禍で離職した人材が他業種で定着するなどして戻らず、新規採用でも苦戦する実情が鮮明になっている。

　働き手確保へ自治体も乗り出した。温泉やスキー場で知られる新潟県湯沢町は昨年7月、県内ベンチャー企業と共に、1日単位の仕事を紹介するサイトを開設。町の担当者は「お試し就業で地域や仕事を知ってもらいたい」と語り、長期就業や移住につなげることも目指す。

　日本総合研究所の藤山光雄主任研究員は、宿泊業界での短期就労活用について「繁閑の差に対応する手段としては有効」と評価。一方、人手不足の抜本的解決には、デジタル化による働きやすい環境づくりや、賃金向上が重要と指摘している。