「花を飾れば気分も明るくなる」―。苫小牧生花商組合の米田嘉慎組合長はアピールする。新型コロナウイルス感染拡大の影響が、生花店の売り上げダウンに直結する中、個人消費の掘り起こしに望みを懸ける。「コロナ時代の癒やしになれば。花が一本でも家にあると違う」と強調する。

　苫小牧、白老、むかわの生花店19店舗が加盟する同組合。昨年は2月22日に総会や懇親会を開いて気勢を上げようとした。くしくも胆振管内で初の感染確認の日と重なり、関係者一同で「コロナ時代に耐える活動を考えていこう」と誓った。

　上部組織・北海道生花商協同組合（道花連）の各種行事や大会、協賛イベントの「とまこまい市場感謝祭」が中止になった。他団体と医療従事者に感謝の花束を贈ったり、市役所にフラワーアレンジメントを飾ったりしたが、対外的な催しはほぼできなかった。

　コロナ禍で冠婚葬祭用の需要が落ち込む一方、「母の日」やお盆、年末年始など季節ごとの贈り物用の個人消費が伸びた。米田組合長は「冠婚葬祭は一つ一つの金額が大きいのでトータルで2～3割減。持続化給付金をもらったお店はないと思うが厳しい」と加盟店の現況を説明する。

　ただ、個人需要アップは明るい材料で「母の日は市外からの注文が2割ぐらい増えた。インターネット時代、どこからでもすぐ注文でき、配達することができる」と語る。コロナ禍で外出を控える中、せめて自宅を花で飾ろうとする「巣ごもり需要」も増えた。

　こうした需要に対応するため、インターネット交流サイト（SNS）の活用に力を入れる。「個店が花の種類、飾り方などで強みや特徴を出し、『映える花ハッシュタグ』と発信し続けるだけでも違う。店舗で対面しなくても、お客さんを取り込める状況をつくる。電子決済サービスも積極的に導入している」と言う。

　近年は全国的に花き農家が減少傾向だが、コロナ禍で「買い支え」を強く意識するようになった。昨年は東京五輪の「ビクトリーブーケ」に使われるはずだったダイヤモンドリリーなどを積極的に仕入れた。「生産者もみんな苦境だった。『自分の商売が下火だから』と花を仕入れないと花もどんどんなくなっていく。できる限りのことはしていかないと」と話している。