胆振東部地震で交通網が寸断された中、緊急車両や災害派遣車両が現場に駆け付けるため、不可欠な支援活動が道路を切り開く啓開だった。車両を通行させるため、土砂などを取り除き、補修し、救援ルートを確保する作業。主に活躍したのは陸上自衛隊で戦闘部隊の支援、陣地の構築、障害の処理などを担う施設科職種の隊員ら。陸自最大の施設団・第３施設団（団本部・南恵庭）を中心に、第７師団（司令部・東千歳）からも第７施設大隊が出動した。

　 　第７施設大隊の４個中隊は昨年９月６日から４日間、厚真町の人命救助を交互で支援し、同１８日までに道路総延長約６キロを油圧ショベル、ブルドーザーで啓開した。髙橋哲也１尉が中隊長を務める第４中隊も、隊員３９人が吉野地区で人命救助に携わり、厚真町の市街地と吉野地区を結ぶ道道、宇隆地区の町道を啓開した。

　 　山が崩れて住宅が押し流された吉野地区では、足元の土砂がかなりぬかるみ、作業も難航した。ドーザー、ショベルがはまって動けなくならないよう、まず自分たちの経路の確保から始めた。「手間や時間はかかっても、はまって二重、三重の手間にしてはいけない」と慎重に前進した。

　 　重機は民間業者の仕様と同じだが、中には民間が優れている機材もあった。陸自がショベルの先端に装着するアタッチメントは「グラップル」で、木材をつかむことしかできないため、切断にはチェーンソーの人力処理が必要だった。一方、民間の林業仕様「ハーベスター」は、木材をつかむとそのまま自動で切断するため効率がよかった。

　 　「われわれが一番危険なところに行く」との前提で「民間に機材を入れてもらい、いい協働ができた」と感謝する。啓開はあくまでも基盤の確保で、生活道路を完全に復旧するインフラ整備ではないため「『道路です』と胸は張れないが、簡易的に使えればいい」。次々と応急措置を施し、可能であれば民間と交代し、場所を転々と変えながら、道路を開通させた。

　 　宇隆地区の町道啓開は、地図上は道路が蛇行していたが、直線に切り開いていった。崩れた土砂をドーザーで踏み固め、散乱する木材を並べて基礎代わりに。収穫期を迎えた田んぼ近くでは、住民から「田んぼにこれ以上、土砂を入れないで」と要望を受け、田んぼに流れた土砂を道路の整備に転用した。被災者の思いを優先しつつ「現地現物しかない中、一石二鳥ではないが、うまく対応できた」。

　 　宮城県出身で２００８年の岩手・宮城内陸地震、１１年の東日本大震災では、自ら被災し、災害派遣を経験した。豊富な経験やノウハウを生かしたが、「まだまだやれたことがあったと思う」と冷静に振り返る。「（災害は）本当はなければいいことだが、経験を次に生かすことが大事」。地震後は土のうなど資材のため置きも増やした。装備品の性能なども再確認した。有事への備えに終わりはない。