妊娠中に極端に高いまたは低い気温にさらされると、早産リスクが上昇することが分かったと、東京医科歯科大の研究グループが発表した。

　 　妊娠３７週未満での出産となる早産は、５歳未満児の死亡要因の一つ。研究グループは、気象庁および日本産科婦人科学会データベースに登録されている新生児１９０万８１６８人の情報を用い、２０１１～２０年における全国（沖縄県を除く）の１日の平均気温と早産との関連を調べた。平均気温は１６.０度で、早産児は２１万４０５０人だった。

　 　分析の結果、早産のリスクは平均気温１６.０度の中で妊娠期を過ごしたグループに比べ、０.８度のグループで１５％、３０.２度のグループで８％上昇した。妊娠中に１６.０度未満の気温にさらされたことによる早産は約５０００件（早産全体の２.３％）と推定された。また、気温が早産に及ぼす影響は、３５歳未満の妊婦や妊娠３４週以降の後期早産でより強かった。

　 （メディカルトリビューン＝時事）