能登半島地震の被災地に向け、インターネットを通じた寄付が続々と集まっている。「日本は一つ」「早期の復興を」。受付サイトには応援メッセージも寄せられ、寄付額は10億円を超える規模となっている。

　「一日も早く穏やかな生活が戻ってきますように」「日本は一つです。微力ながら応援させてください」。ふるさと納税サイト「ふるさとチョイス」に開設された被災地向けの特設ページには、寄付と共に多くのメッセージが寄せられている。

　運営するトラストバンク（東京）によると、寄付は返礼品なしで、被災していない自治体が事務手続きを代行する仕組みを導入。これまでの寄付件数は1万3000件、総額は2億円を超えた。

　同社担当者は「速いペースで寄付が集まり、被災地への思いの大きさの表れだと思う。継続的に支援に協力したい」と意気込む。

　LINEヤフー（東京）も募金窓口を1日夜に設置し、延べ70万人以上から12億円を超える寄付が集まった。担当者によると、20、30代の割合が高いといい、「SNSなどで知り、すぐに寄付できることが影響したのでは」と話した。

　支援物資の受け入れも始まった。石川県は企業や団体を対象に事前申請を受け付け、被災自治体のニーズを踏まえて内容や搬送先を調整するという。県の担当者は「現地への直接搬入は救助活動の妨げになる恐れもあるので遠慮してほしい」と話している。