加糖飲料に課税する「砂糖税（ソーダ税）」の導入は、その地域に住む子どもや若者の体格指数（ＢＭＩ）の低下に寄与することが分かったと、米国の研究グループが発表した。

　 　研究グループは、２００９～２０年に砂糖税が導入されている米カリフォルニア州の４都市に住む男女４万４７７１人（平均年齢６.４歳）と、未導入の同州の４０都市に住む男女３４万５４２８人（同６.９歳）のＢＭＩを比較し、砂糖税導入との関連を調べた。

　 　その結果、未導入都市と比べ、４都市の子どもや若者は、砂糖税導入前から導入の４～６年後までのＢＭＩ平均値が低かった。特に研究開始時に肥満だった人に限定すると、４都市の方がＢＭＩが顕著に低下していた。

　 　一方、過体重または肥満に分類される子どもや若者の割合変化には大きな差はなかった。

　 （メディカルトリビューン＝時事）