子宮頸（けい）がんなどを防ぐヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチンの積極的な接種勧奨が２０２２年度に再開されたものの、接種率は低迷していることが分かったと、大阪大大学院の研究グループが発表した。

　 　世界保健機関（ＷＨＯ）は子宮頸がん撲滅のため、ＨＰＶワクチンの目標接種率を９０％としている。日本では１３年度に定期接種化したが、副反応に関する報道などにより積極的な接種勧奨が控えられていた。

　 　研究グループは、厚生労働省公表の年齢別接種者数と人口統計データを基に、１９９４～２０１０年度生まれの女性９４１万４６２０人について、生まれた年度別に１０～２２年度の累積の初回定期接種率を調べた。

　 　その結果、接種勧奨が控えられた後の世代（００年度以降生まれ）で接種率が低かった。勧奨が再開された世代（１０年度生まれ）では２・８３％にとどまり、定期接種対象期間（小学校６年～高校１年相当）終了時でも４３・１６％で頭打ちになると推定された。

　 （メディカルトリビューン＝時事）