企業などに雇用されているコロナ後遺症患者の過半数で就労状況に影響があったと、岡山大大学院の研究グループが発表した。

　 　新型コロナウイルス感染後、回復しても倦怠（けんたい）感などが続くコロナ後遺症が社会問題になっている。研究グループは、同大病院が開設するコロナ・アフターケア外来を２０２１年２月～２３年１２月に受診した１８～６４歳の患者５４５人について、感染前後の労働状況の変化を検討した。

　 　その結果、５４.１％で就労状況に変化があり、そのうち６３.７％の収入が減少していた。変化の内訳は、１カ月以上の休職が２２０人、退職５３人、勤務時間の短縮２２人で、こうした変化は女性で多く、若年者および高齢者では退職率が高い傾向があった。症状としては、倦怠感、不眠、頭痛、呼吸困難感が多かった。

　 　研究グループは「周囲から症状が分かりにくく、職場の理解が重要」としている。

　 （メディカルトリビューン＝時事）