有名人によるパニック障害の公表が、他の患者の受診を促した可能性が示されたと、韓国の研究グループが発表した。

　韓国では、2010～12年に俳優などの有名人がパニック障害であることを相次いで公表した。研究グループは、韓国の国民健康保険サービスのデータを用い、04～21年におけるパニック障害の発症率や有病率の変化を検討した。

　分析の結果、04年1月～10年12月の月間平均発症率は10万人当たり5.4人だったのに対し、10年12月の有名人による公表直後は6.5人、11年1月には8.4人と増加した。10年までの年間平均有病率は10万人当たり560人だったのが、11年以降は増加。21年には7530人に達し、公表がなかった場合の推定人数860人と比べて約8.76倍となった。

　研究グループは「有名人の公表を機に国民の受診行動が増加した結果」と考察している。

　（メディカルトリビューン＝時事）