有名人によるパニック障害の公表が、他の患者の受診を促した可能性が示されたと、韓国の研究グループが発表した。

　 　韓国では、２０１０～１２年に俳優などの有名人がパニック障害であることを相次いで公表した。研究グループは、韓国の国民健康保険サービスのデータを用い、０４～２１年におけるパニック障害の発症率や有病率の変化を検討した。

　 　分析の結果、０４年１月～１０年１２月の月間平均発症率は１０万人当たり５.４人だったのに対し、１０年１２月の有名人による公表直後は６.５人、１１年１月には８.４人と増加した。１０年までの年間平均有病率は１０万人当たり５６０人だったのが、１１年以降は増加。２１年には７５３０人に達し、公表がなかった場合の推定人数８６０人と比べて約８.７６倍となった。

　 　研究グループは「有名人の公表を機に国民の受診行動が増加した結果」と考察している。

　 （メディカルトリビューン＝時事）