大学生対象の調査で、喫煙していることなどが将来の肺がん検診受診に対してマイナスの要因になっていることが分かったと、中部大などの研究グループが発表した。

　 　肺がんは早期発見・治療が重要だが、４０歳以上が対象の検診受診率は５０％前後にとどまっている。研究グループは、２０２３年４月に同大の学生６５０４人（男性６６％）に対し、「将来肺がん検診を受ける意思があるか」を尋ねるアンケートを実施。喫煙習慣や検診の知識なども調査し、受診につながる要因について検討した。

　 　７０.９％が「受診したい」と回答。分析の結果、「がんへの不安」「検診のメリットの認識」は受診に対するプラス要因だった一方、「がん発見の可能性に対する不安」「受診を先延ばしにする意識」「検査への不安」「喫煙者」などがマイナス要因となっていた。

　 　研究グループは「若いうちから肺がん検診に関する教育が必要」としている。

　 （メディカルトリビューン＝時事）