日本、スウェーデン、米国の慢性腎臓病（ＣＫＤ）患者を対象とした研究から、診断後１年以内の入院または死亡するリスクが高いことが明らかになったと、香川大などの国際研究グループが発表した。

　 　世界のＣＫＤ患者数は８億人以上、日本は約１３００万人と推定され、深刻な問題となっている。研究グループは、３カ国のＣＫＤ患者４４万９２３２人（日本人７万５９６５人）のデータを用い、診断後の経過、医療費、服薬状況を分析した。

　 　その結果、日本人患者では診断後１年以内に１００人当たり９３.５件の入院が発生し、死亡件数は同１４.１件だった。

　 　また、５年間の累積医療費は１人当たり９０万円を超えていた。３カ国における診断時のＣＫＤ治療薬の服用率は、糖尿病合併患者４３～７３％、非合併患者が１８～４８％で、日本は特に低かった。研究グループは、診断時点での治療薬服用が十分なされていないことを踏まえ、「早期の診断・治療が重要だ」としている。

　 （メディカルトリビューン＝時事）