【ニューデリー時事】インドに移住した双子の日本人姉妹が産地から直送した有機野菜の宅配販売事業に奮闘している。事業を通じ、インドの農家が置かれた環境の改善も目指している。

　千葉県育ちの八田舞さん（39）と妹の飛鳥さんが起業したのは2016年。新鮮で安全な野菜が手に入りにくいとの在住邦人の声を受け、農薬を使わない有機野菜や生鮮食品を扱う会社「HASORA（ハソラ）」を首都ニューデリー近郊で立ち上げた。

　インドは未発達なインフラの問題もあり、収穫した野菜が店頭に並ぶまで約5日かかる。同社は近郊の有機野菜農家と契約し、収穫当日か翌日の新鮮な品を店舗で販売。戸別宅配も行っている。

　インドでは一般的に収穫した野菜が消費者に届くまで5～7の中間業者が介在するため、農家に入る利益は最終小売価格の1～3割程度だ。例えばジャガイモなら1キロ当たり日本円で10～20円程度しか農家に残らないという。

　産地直送にこだわったのは、農家に少しでも利益を還元するため。農家のほとんどは小規模で社会的地位も低く、「インドの格差社会を変えたいという思いもあった」（飛鳥さん）と話す。

　事業が軌道に乗り始めたころ、インドを新型コロナウイルスの猛威が襲った。厳しいロックダウン（都市封鎖）が敷かれ、主な顧客だった邦人のほとんどが一時帰国。売り上げは激減した。それでも、「今求められているのは、少しでも幸せを感じられる食を提供すること」（舞さん）と奮い立ち、一日も休まず営業を続けた。

　コロナ禍を経てインド人の意識も変化した。なるべく人の手を介さない産地直送の食材や、健康志向の高まりを受け有機食品を求める人が増加。産地直送の野菜を売る業者も増えたという。

　日本料理に使う野菜へのニーズも高まっているといい、店舗内に新たにカフェスペースを設けてその魅力をアピールしている。飛鳥さんは「日印の架け橋となるようなブランドをつくりたい」と意気込んだ。