貧困などの社会経済学的理由で、十分な質と量の食事が取れない「フード・インセキュリティー（食料不安）」の状態になることは、中高年時の記憶力低下につながる可能性があると、米国の研究グループが発表した。

　 　研究グループは、５０歳以上を対象とした健康と退職に関する研究の参加者から、１９９８年の調査で食料不安の有無に回答し、２０１６年までに記憶機能に関する情報が１回以上得られた男女１万２６０９人（平均年齢６７・７歳）のデータを解析。１８年間の追跡調査で、食料不安と記憶力との関係を調べた。１９９８年に食料不安の状態にあったのは６５８人だった。

　 　解析の結果、食料不安がなかった人と比べ、あった人は記憶力の低下速度が速く、１０年間で０・６７年さらに記憶低下が進むと推定された。

　 （メディカルトリビューン＝時事）