妊娠中から「オンライン健康医療相談」を利用することで、産後うつリスクが低下することが分かったと、サービスを提供するＫｉｄｓ　Ｐｕｂｌｉｃ（東京都千代田区）や東京大大学院などの研究グループが発表した。

　 　研究グループは２０２０年９月～２１年２月、横浜市在住の妊婦７３４人を対象に、妊娠中・産後に生じる不安や疑問をスマートフォンで産婦人科医や小児科医、助産師に相談できるオンライン健康医療相談サービスを無料で利用するグループと、利用しないグループに分類。産後うつリスクとの関連を検討した。

　 　その結果、産後３カ月時点で産後うつリスクが高い人の割合は、サービスを利用するグループでは１５・２％で、利用がないグループの２２・８％に対して産後うつリスクが約３分の２程度だった。このリスク低下は、教育歴や収入などの社会経済的背景にかかわらず認められた。

　 （メディカルトリビューン＝時事）