日常生活の活動レベルが下がり、新たに要介護認定された高齢者は、透析が必要な末期腎不全のリスクが高いことが分かったと、大阪大の研究グループが発表した。

　 　研究グループは、大阪府寝屋川市に在住する高齢者のうち、２０１２年９月～１７年３月に新規に要介護認定された７８７３人と、認定されていない３万９３６５人の透析導入率と死亡率を調べ、それぞれのリスクを分析した。

　 　その結果、要介護認定された高齢者は、透析導入と死亡のリスクがいずれも高かった。また、初回認定時の要介護度が重いほど死亡リスクは高い傾向にあったが、透析導入は、要介護度にかかわらずほぼ同等のリスクがあった。

　 　研究グループは「要介護高齢者は、末期腎不全を予防する腎診療システムの構築が必要だ」としている。

　 （メディカルトリビューン＝時事）