６月１０日は「こどもの目の日」。日本眼科医会などでつくる日本眼科啓発会議がこのほど記念日を制定し、「６歳で視力１・０を育もう」と呼び掛けている。

　 　啓発会議は、眼科医会の他、日本眼科学会、企業団体で構成。民間団体「日本記念日協会」を通じて記念日を登録した。

　 　眼科医会の白根雅子会長は「今は人生１００年の時代。子ども時代に視力を得られなかったり視力が落ちたりすると、年を取ったときに不自由が出てきます」として、子どもの弱視や近視への対策を講じるよう求めている。

　 　白根会長によると、赤ちゃんのときはほとんど見えていないが、３歳ごろまでに視力が急速に発達し、６歳で１・０程度見えるようになる。ところが目の病気により、目に適切な刺激が与えられないと、視力の発達が抑えられ弱視になってしまう。自治体が実施する３歳児健診で弱視を発見し、治療を始めることが大切だ。

　 　６歳で視力１・０を達成した後は、近視に注意する。近視は低年齢化と増加が進んでおり、２０２１年の文部科学省学校保健統計では、視力１・０未満の子どもは小学１年で４人に１人、小６では約半数に達していた。

　 　背景には、ゲーム機やスマホが普及し、近距離での長時間使用が広がったこと、近視を抑制すると報告されている屋外活動が減ったことがある。学校教育で用いるデジタルデバイスも、悪影響を与える恐れが指摘されている。

　 　近視は眼鏡やコンタクトレンズで矯正すれば当面の支障はなくなるが、将来の緑内障や網膜剥離などのリスクが大幅に上がることが分かっている。白根会長は「外遊び、デジタルデバイスの使用時間制限など、近視の進行を抑える努力をしてほしい」と呼び掛けている。