住民が自主運営するフレイル（加齢による心身の虚弱状態）予防教室がフレイルの割合を抑え、介護予防につながることが分かったと、東京都健康長寿医療センターの研究グループが発表した。

　 　研究グループは、２０１４年から高齢者が歩いて通えるフレイル予防教室「通いの場」を開設。地域住民による自主運営を目指して取り組みを進め、３年後には対象の１５４行政区中３６地区に通いの場が開かれ、開設地区の高齢者の３２・８％が参加し、通いの場の９６・２％が住民の自主運営となった。

　 　通いの場の効果を調べるため、研究グループは１２年と１７年に６５歳以上の男女４２４９人を対象に行った調査データを基に検証。生活習慣では、参加者の運動の習慣化や食品摂取の多様化が見られ、５年間のフレイルの割合変化を分析すると、参加者がフレイルに陥るリスクは非参加者の約５０％に抑えられた。また、認知症による機能障害の発生も有意に減少し、通いの場への参加が介護予防に寄与することが分かった。

　 （メディカルトリビューン＝時事）