全国の在宅療養支援診療所・病院（在支診・在支病）は、往診や在宅みとりなどの期待される役割を果たしていることが分かったと、筑波大の研究グループが発表した。

　 　国は２００６～０８年、在宅医療の充実を図るため、２４時間医師が往診可能な体制などの基準を満たした診療所や病院を在支診・在支病として認可する制度を設けた。１２年には緊急時の往診や自宅でのみとりの推進に向け、機能強化型の在支診・在支病が創設された。

　 　研究グループは、全国の医療診療報酬のデータを用い、１４年７月～１５年９月に新たに訪問診療を受けた６５歳以上の約１６万人を対象に、診療開始から６カ月間の往診、入院、在宅みとりの状況を調査。在支診・在支病と一般診療所で比較した。

　 　その結果、一般診療所の患者と比べ、在支診・在支病の患者は往診を受ける機会が多く、入院は少なく、死亡時に医師の立ち合いを伴った在宅みとりが多いことが分かった。中でも、機能強化型の在支診・在支病では往診や在宅みとりがより多かった。

　 （メディカルトリビューン＝時事）