自分は１日に何時間座っているのだろうか―。座る時間は身体活動量の指標の一つとされ、それが長いほど、死亡や生活習慣病のリスクが高くなるとの報告がある。オフィスワーカーの座位時間を縮める方法を、筑波大学（茨城県つくば市）体育系の中田由夫准教授に話を聞いた。

　 　▽１日９時間余り

　 　中田准教授はこれまでの報告を踏まえ、「１日の平均座位時間は自宅も含め９時間２１分。そのうち労働時間内に占める座位時間の割合は７割を超えます。１日平均歩数もオフィスワーカーが最も少ないことが分かっています」と話す。

　 　コロナ禍で在宅勤務が増えたため、身体活動量は一層減少している可能性がある。

　 　▽身体活動が１０分延長

　 　では、身体活動量を増やすために、どのような取り組みが必要なのか。

　 　「単に『運動しよう』『座る時間を減らそう』と呼び掛けるだけではうまくいきません。企業全体で、あらゆる面から対策を講じる取り組みが必要です。労働者のニーズを反映すること、雇用主も満足できることの両方が重要です」

　 　こうした観点に立ち、中田准教授らは低コストで行うことができる、次の四つの戦略で構成するプログラムを開発した。（１）個人向け戦略。講義、印刷物、身体活動に関する目標設定、電子メールやリポートなどによる労働者へのフィードバック（２）社会文化的な環境戦略。団体戦で歩数競争などのチーム構築、社内ニュース発信などの雰囲気づくり（３）物理的な環境戦略。身体活動を促すポスターを社内に貼る（４）組織的な戦略。役員による推奨（社内ニュースでの社長コメントなど）。

　 　ある企業でこのプログラムを使い、オフィスワーカー７６人に８週間実践してもらった。その結果、勤務日の歩行などは１日当たり平均１０分長くなった。歩数も平均１１７２歩増え、統計学的に明らかな効果が認められた。中田准教授は「プログラムが有効かを確かめるため、今後、厳密な比較試験で検証したい」としている。

　 （メディカルトリビューン＝時事）

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