6日に発生した大地震でトルコやシリアに甚大な被害が出ていることを受け、日本国内でも現地と交流のある自治体やNGOによる被災者支援の動きが広がっている。

　国際NGO「難民を助ける会」（東京都品川区）は、トルコ国内の現地スタッフが7日から被災者に毛布や紙おむつなどの配布を始めた。発生直後に緊急支援の開始を発表したところ、9日までに2000万円を超える寄付が集まったという。担当者は「過去の地震と比べても早く寄付が集まっている。もともと日本人のトルコへの関心が高く、ウクライナ危機で国際情勢が注目されていることが理由ではないか」と話す。

　国際NGO「ピースウィンズ・ジャパン」（広島県神石高原町）は、医師や看護師、レスキュー隊員からなる緊急支援チームを日本からトルコに派遣。7日に被災地に到着し、水や食料などの配布を始めている。

　1890年にトルコの軍艦「エルトゥールル号」が遭難した際、住民が救助に当たったのをきっかけに、同国と長年友好関係にある和歌山県串本町は、町役場など4カ所に義援金箱を設置した。担当者は「たくさんの被災者がいて、少しでも力になれたらと考えた。県外からも問い合わせが多く来ている」と説明する。

　日本最大級のモスクがある「東京ジャーミイ・ディヤーナト　トルコ文化センター」（東京都渋谷区）でも7日からインターネットを通じた募金の呼び掛けを始めた。代表のチナル・ムハンメット・リファットさんは「日本は早く対応してくれて感謝している。必要な人手が不足しており、ぜひ募金してほしい」と話す。8日、募金に訪れた世田谷区の男性（71）は「死者も増えていて、胸が詰まる思いで募金した。早く復興することを願っている」と語った。