来日中の国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は16日、来年夏に延期された東京五輪・パラリンピックについて、開催の決意を改めて表明した。

　IOC本部のある欧州は新型コロナウイルスの第2波を迎え、感染拡大が止まらない。一方、日本の感染状況も北海道を見れば分かるように深刻だ。移動リスクが高い時に来日したのは、その方が都合のいい発信をするためかと思ったが、日本国民を鼓舞し、オンライン会議だけでは難しい意思疎通を関係者とするためだったよう。

　東京五輪で海外から訪れる選手やコーチ、メディア関係者は数万人。万全のコロナ対策を講じても、まさかの感染拡大に対応し得る医療体制は必要だ。ハードルは高いが、IOCは五輪の経費の大部分を賄う放映権料などをすでに受け取っている。延期による追加経費も数千億円生まれており、一度始めた五輪ビジネスをいまさら止められないのだろう。

　開催する、しないのどちらがいいか、開催した後も分からないかもしれない。ただ、開催国の住民として、「やってよかった」とは思いたい。それには外国人を支える多様な体制が必要だが、コロナ禍で十分に整えられず、7年前に世界に発信した日本の精神に疑問符が付けられるとしたら心境はいささか複雑だ。東京五輪招致を決めたとされる「お・も・て・な・し。日本では訪れる人を慈しんでお迎えします」―。（林）