病気やけがで仕事を30日以上休む「長期病休」の発生率は20代女性が最も高く、同年代の男性と比べて2倍に上るとの研究結果を、国立健康危機管理研究機構（JIHS）が16日までに発表した。うつ病や不安障害を含む精神疾患が主な要因で、重いつわりなど妊娠関連の長期病休も目立った。

　JIHSの谷山祐香里研究員らは、関東・東海地方に本社がある企業で働く約10万人を対象に、2012～21年度までの病休事例を分析。連続30日以上を長期病休とした上で、発生率を性別や年齢、原因別に調べた。

　この期間中に発生した長期病休は、男性が6518件、女性は1866件。「1万人が1年間働いた場合、何件の長期病休が発生するか」と仮定して発生率を計算すると、男性の89・2に対し、女性は115・5と、女性の方が高かった。

　年代別では、20代女性の176・6が最も高く、同年代の男性（83・8）と比べると2・1倍に上った。

　男女いずれも長期病休の主な要因は精神疾患だったが、年齢の上昇とともに割合は減少。30～50代の女性は同年代の男性と比べ、がんを理由とした病休の発生率が高い傾向も確認された。

　谷山研究員は「女性は男性と比べ、長期病休の発生率が全般的に高い。病休を引き起こす疾病のケアや予防には、性差や年齢差を考慮した対応が必要だ」としている。