ウエアラブル端末などデジタル技術を用いて職場で健康管理を行う「デジタルヘルス介入」は、体重維持など一定の効果があったものの、対面カウンセリングなどその他の方法と有効性に大きな違いは認められなかったと、秋田大などの研究グループが発表した。

　研究グループは2024年10月までに発表され、働く人を対象にデジタルヘルス介入の効果を検証した論文130件を抽出して分析。介入が身体活動や体重の増減などにどのように影響するかを調べた。

　その結果、介入した場合はしなかった場合に比べ、身体活動や座りがちな行動、体重の維持・改善に効果的である可能性が示された。ただ、リーフレットの配布、運動教室、対面のカウンセリングなどのデジタル技術を用いない介入と比較すると、その大半で有意な効果の差は見られなかった。

　（メディカルトリビューン＝時事）