全国へき地教育研究連盟（全へき連、柿崎秀顕会長）は13日、白老町本町の町中央公民館で、ICT（情報通信技術）を取り入れた授業の実践研修会を開いた。同連盟によるICTの研修会は初めてで、町内外の小規模校に勤務する教員や教員志望学生ら63人が遠隔双方向授業などに理解を深めた。

　文部科学省は、2019年度から全国の児童徒のために1人1台のデジタル端末と高速ネットワーク環境の整備を進めている。授業でのICT活用はコロナ禍を背景に活発化しているが、同省の調査では、地域や学校で格差が生まれている。

　このため同連盟は、ICTに関する研修会を初めて企画した。文科省所属のICT活用教育アドバイザーなどを講師に、今年度は北海道、東京都、高知県で開催する。白老町は、9月に開かれる第71回全道へき地複式教育研究大会胆振大会の分科会会場の一つであることから、北海道の開催地に選ばれた。

　公民館には町内外から24人の教員らが参加。オンラインでは青森県から兵庫県まで39人がわり、講師から遠隔双方向授業の概念やオンライン会議システム「Zoom（ズーム）」を使った授業の方法などを学んだ。

　柿崎会長は「研修会で身に付けたスキルを教育現場で活用するだけでなく、感想や成果を今回未参加の加盟校の仲間たちと共有し、地域格差の解消につなげてほしい」と話していた。