新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが５類に移行した後も、マスクの着用率は急激に低下せず、着用動機は個人の意思によるものが強かったと、大阪大などの研究グループが発表した。

　 　研究グループは、２０２２年１０月から日本在住者約２０００人を対象に行ってきた調査のうち、２３年２～１０月に実施したデータを解析。マスク着用率や、「政府の推奨」「周囲の着用状況」といった社会規範が及ぼす影響を調べた。調査期間には、マスク着用が個人の判断になった同年３月、５類に移行した同５月を含んでいた。

　 　解析の結果、同３月に入ってからもマスク着用率は急減せず、７月以降に着用しない人との二極化が見られるようになった。

　 　着用の動機を検討したところ、「政府の推奨」や「周囲からの強い同調圧力」が大きく影響した結果は認められず、研究グループは「『私がしたいから』という個人の判断が大きかった」と指摘している。

　 （メディカルトリビューン＝時事）