腎臓がんなどの疾患や免疫抑制との関連が指摘されている「有機フッ素化合物（ＰＦＡＳ）」について、胎児期にさらされても子どもの川崎病発症リスクの上昇は認められなかったと、北海道大などの研究グループが発表した。

　 　川崎病は乳幼児に多い病気で、重い合併症が生じることもあるが、原因の詳細は明らかでない。研究グループは、子どもの健康と環境に関する大規模調査に参加し、２０１１～１４年に生まれた子ども２万５２５６人とその母親のデータを解析。母親の妊娠中の血中ＰＦＡＳ濃度と子の４歳までの川崎病発症との関連について検討した。

　 　その結果、川崎病を発症したのは２７１人だった。ＰＦＡＳ２８種のうち、母親の６０％以上で検出限界値を超えるレベルで測定されたのは７種で、その血中濃度と子の川崎病発症リスクには関連が示されなかった。研究グループは「７種以外のＰＦＡＳや、子の血中ＰＦＡＳ濃度と川崎病発症との関連については今後解析する必要がある」としている。

　 （メディカルトリビューン＝時事）